海外で働きたいと思うかを尋ねると、約半数の49.0％が「思わない」を選択。働きたくない理由は、「リスクが高い」「能力に自信がない」「海外に魅力を感じない」など。一方、「どんな国・地域でも働きたい」は27.0％となり、調査以来最高値となった。
海外赴任を命じられたらどうするか尋ねると、「命令ならば仕方なく従う」が40.0％で最多に。「喜んで従う」は33.0％、「退職覚悟で断固断る」は5.3.％となった。
外資によるM＆Aについてどう思うかを尋ねると「不安を感じる」が33.8％と、年々増え続けている。
外国人と働くことの抵抗感について尋ねると、「外国人トップ」は57.1％が、「外国人上司」は54.3％が「抵抗感がある」と回答した。
勤務先でどのような施策があると社員が海外赴任に積極的になるか尋ねると、「語学研修を実施する」がもっとも高く57.5％。「海外旅行の金銭的補助」（35.5％）、「一定レベルの英語習得の義務付け」が続いた。
本調査は、今年4月に新卒採用（高卒・大卒等問わず）された18歳から26歳までの新入社員を対象に、6月29日、30日に実施した。サンプル数は400。
