英語の社内公用語化についての賛否を尋ねたところ、賛成が23.1％、どちらでもないが29.6％、反対が47.3％となり、反対が過半数を占める結果となった。
賛成派は「世界で戦うには英語が必要」など、海外マーケットを見据えた見解が多く、反対派は、「意思疎通できない場面が増えて仕事が進まない」など、目先のコミュニケーション障害を懸念する意見が多く挙がった。
海外勤務を希望するかどうか尋ねると、「希望しない」と回答した人が39.3％となり、「希望する」31.1％を上回った。
英語力は、「ビジネスで使える」「日常会話ができる」と回答した人は20.4％にとどまった。
本調査は、2010年4月に入社した新社会人を対象に、2010年7月7日(水)～7月17日(土)行った。有効回答数は、450名(男性260名、女性190名)である。
