技術・製品の開発において、もっともポイントとなった点を問うと、「情報の収集・蓄積」との回答が29.8％、次いで「人材の育成」が22.0％となった。モノ作り企業においてよく話題に上る「設備投資」は、8.0％にとどまった。
地域経済との関係について、「自社のモノ作りが地域・自治体にもたらしているもの」については、複数回答で65.1％の企業が「雇用の創出」と回答。逆に「地域・自治体から得ているもの」は、補助金や優遇税制、研究施設の利用などを含む「支援施策」が50.2％ともっとも多く、次いで「人材」が34.9％となった。
モノ作り企業にとって、「人材」というテーマはもっとも重要なポイントになっていることが読み取れる。我こそはと考えるUターン、Iターン転職や起業を考える優秀な人材にとって、「元気なモノ作り中小企業300社」は心強い存在になりそうだ。
