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 海外企業と日本企業。優秀な人材を採用するための方法を比べると、その違いは一目瞭然だ。とにかく積極的でシビアな海外企業を見ていると、日本の保守的な文化は臆病という言葉にすら置き換えられるのかもしれない。

 日本企業が今すべき取り組みとは何だろうか? 企業が自社採用に力を入れるべき理由やノウハウを語っていただいた。(バックナンバーはこちら)



きちんと教育を受けた日本のビジネスパーソンは世界でひっぱりだこ

――日系企業が中途採用に消極的だと、優秀な人材はどんどん外資系企業にヘッドハンティングされて流出してしまわないでしょうか?

「日本のサラリーマンは終身雇用に基づいて新卒からきっちり教育されていますし、優秀な人材がたくさんいます。確実に外資系企業のターゲットにされていますね。

 世界では、優秀であれば引き抜くのが当たり前。同業他社の役員が社長になることも珍しくありません。実際、アメリカの西海岸では、グーグルとフェイスブックが引き抜き合いをしています。

 しかも、アメリカの優秀なエグゼクティブは、転職をするとチームごと移るんですよ。自分のパフォーマンスを出すにはどういうチームが最適かを考えたら、前の職場で一番いいパフォーマンスを出していた部下を連れて行くことが有力な手段です。

 日本企業ではそれを『裏切り』と情緒的に捉える風潮がありますが、グローバルのビジネス環境は、それくらいシビアな世界です。『同業他社だから』と遠慮をする日本企業は、グローバルの競争下では、海外の企業の後塵を拝する可能性が高いでしょう」

――逆に日本でも中途採用に積極的な企業はありますか?

「楽天やグリーなど、積極的に事業の海外展開を行っている企業は、中途採用に貪欲ですね。人材紹介会社を使うのはもちろんのこと、自らの手を動かしながら、あらゆる手段を使って、必要な人材を徹底的に探しています。ただやはり、多くの日系企業は新卒採用には力を入れていても、中途採用となるとあまりできていないのが現実です。

 一方、外資系企業ではどこも積極的に採用を行っています。たとえばグーグルやオラクルには、10人以上のコーポレート・リクルーターがいます。人材紹介会社を使わなければコストも下がるし、自分たちが本当に必要な人材を効率的に早く採用できる。海外ではそういう考えが当たり前になっています」(次ページへ続く)


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