将来の役員を計画的に育てている企業は2割
調査結果によると、将来の役員となることが期待される人材の計画的な育成の仕組みや取り組みについて、「すでに導入して、継続運用している」企業は19.7％（2007年度調査では16.1％）と約2割、「導入していないが、今後、導入を検討する予定（もしくは、現在導入を検討中）」の企業は40.8％（同、37.5％）となった。
役員退職金は6割りがナシ、業績連動型報酬制度を持つのは5割
役員退職慰労金制度については、「最近廃止した」もしくは「制度がない」と回答した企業が合わせて59.9％に上った。さらに、現在は制度を維持している企業でも、約半数が「制度改訂を予定している」または「検討している」ことがわかった。
一方、業績連動型報酬制度については、54.6％の企業から「全役員または一部の役員を対象とした仕組みがある」との回答を得ている。
将来のキャリアパスとして、役員などへの出世を考慮に入れている人にとっては、その目的を問われるデータの1つになりそうだ。
