A.「これで安心」と気を緩めずに慎重に対応すること
最終選考の結果を通知する方法は企業によってさまざまだが、いずれにしても内定を得ればホッとひと息……が転職希望者の通常の反応かもしれない。しかし、まだまだ気を緩めるのは早い。むしろ内定通知をもらってからが転職の正念場と考え、慎重に対応していただきたい。
まず注意したいのは、連絡の方法がメールや郵送による場合は、必ず早急に返信をするという点。入社諾否の返答は後でもよいが、通知を受け取った旨を知らせるのはビジネスの基本マナーでもある。内定を知らせる文書を受け取ったことで安心し、応募先に連絡もしなかったことで「入社辞退」と見なされてしまった失敗例もある。
また電話による連絡の場合も、それと前後して応募先企業から「入社承諾書」の用紙が届き、期限内の提出を求められるといったケースもある。「もう電話で入社意思を伝えたから、書面提出は不要だろう」などと、勝手な判断をしてはいけない。あくまで、先方の指示に従うのが原則だ。
入社承諾の返事をする前に、最後の確認をすることが大切
覚えておいてほしいのは、内定通知に対して、間髪入れず入社意思を示す必要はないという点。求人企業もムリに即答は求めないのが普通だ。入社諾否の返答は数日中に行えばＯＫ。まずは内定を得たことのお礼を延べ、期日を区切って「改めて入社諾否についての連絡をさせていただきたい」などとお願いすればよい。
不必要に焦って入社意思を示し、後で撤回するのはトラブルのもと。とくに労働条件については、入社承諾の前に最終確認をすることが大切だ。内定通知を得れば、面接時よりも踏み込んだ確認質問もできる。その意味では、これからがまさに会社選びの最終チャンスであり、転職活動の総仕上げ期間とも言える。
実際、キャリアのある営業職や技術職などの場合は、内定が決まった後に給与交渉となるケースも多く、これからが交渉の“詰め”の時期。率直な話し合いをもとに金額交渉をするほか、実績や年齢などによる入社後の昇給モデルも確認したい。
会社によっては、通知と併せて労働契約書や労働条件通知書などが郵送されてくる例もある。本来ならば、それらの文書の内容をチェックして労働条件を確認したうえで入社承諾の返事をするのが理想。ケースによっては「労働契約書や入社承諾書など、入社手続き書類を頂戴できますか？」とこちらから打診するのも一案だろう。
転職活動の総仕上げ期間と考え、見逃した条件を慎重にチェック
ただし、現状の法律による労働契約書や労働条件通知書の内容は、必ずしも万全とは言えない。また、会社によってはそれらの文書を出していないケースもある点は留意しておこう。おすすめしたいのは、最終面接を受けた時点で、求人広告の記述や面接時の口頭説明などをもとに、各種の労働条件のポイントについて自分なりに書き留めておくこと。あらかじめ整理しておけば、内定連絡を受けた際の確認もスムーズにできる。
会社選びの際の注意点については、Q.求人広告に書かれた待遇条件は信用できる？でも触れたが、あいまいな点、不明点が残ったままで入社承諾をしてはいけない。参考までに、入社してから「こんなはずではなかった」となりやすい事例を記す。
入社・初出勤までの一連の手順も押さえておきたい
入社の承諾を伝えた後も忙しい。在職者であれば退職の準備をすすめ、残務整理に邁進して退職日・入社日との調整も行わなくてはならない……。入社手続きに必要な書類の整備も忘れてはいけないことの1つだ。年代的な事情などで身元保証人になれる親族の少ない転職者は、それを引き受けてくれる縁者を探すのに苦労することもある。まさに転職活動における確認・調整・交渉は、これからが本番とも言えるだろう。
内定通知から以降の手順・手続きの方法は求人企業ごとに違うが、労働契約を経て、入社するまでの転職の総仕上げ期間の基本的な流れを簡単に示した。全体の流れを把握して、これから必要な確認・調整・交渉の当たりをつけておこう。
