A.必ずしも在職中の活動がいいとは言えないケースもある
転職活動の手順には、大きく2つのスタイルがある。ひとつが在職したまま求職活動をして内定を得てから辞める「在職型」、もうひとつが先に辞めてから活動する「退職型」だ。そのメリット・デメリットは下のとおり。一般的には、収入面のリスク回避のうえから「在職型」を選ぶことをおすすめしたいが、それもケース・バイ・ケース。ときには「退職型」を選ぶほうがスムーズに転職できる例も少なくないからだ。
周辺条件も含めて考えてから活動手順を決めよう
たとえば、「1ヵ月でも無収入になると生活が成り立たない」「会社の寮に住んでいる」といった事情があれば、在職したままの活動をせざるを得ないだろう。しかし、そうした事情がなく、逆に「業務が多忙で、在職したままでは物理的に活動時間がとれない」「異分野を志望するため、不可欠な技能を短期で身につける必要がある」という人であれば、先に辞めて転職活動に専念したほうが目的を達成しやすいともいえる。
最近は、夜間や休日の面接対応のほか、急募でなければ、内定から出社日まで1ヵ月以上の猶予期間を見てくれる求人企業も増えた。その分、「在職型」の活動はしやすくなってきたが、どちらのスタイルを選ぶかは、志望分野・職種、現職場の事情など周辺条件も含めたうえで考えていくことが大切だ。また、退職手続きに数ヵ月かかるという場合は、下の例のような「在職型」のアレンジもよく行われている。
開発職・技術職にありがちな「在職型」の落とし穴に注意
それぞれの活動スタイルで注意すべきは、「デメリット」に挙げられている点の克服がポイントになる。だが、とくに開発職・技術職が「在職型」を選ぶ場合は、危険な落とし穴もあることを知っておきたい。以下の点に気をつけて、活動することが重要。
退職スケジュールの管理・調整が重要
担当プロジェクトが予定どおりに終了せず、転職先に出社日の延期を申し入れた結果、採用取り消しに……というケースは少なくない。延期が認められる場合でも、通常は1～2週間程度、最長で1ヵ月と考えたい。また当然だが、2回目の交渉は避けるべき。
「決意」を持続し、転職の意思を貫く
昇給を条件に退職を撤回したが、信頼関係が薄れて人間関係が悪化……というケースもある。開発職・技術職の退職には慰留がつきもの。優秀な人ほど引き止め工作にあいやすく、また業務優先で転職活動が後回しになりがち。初志貫徹すること。
就業規則の守秘義務規定もチェック
現職場に、クライアントの競合企業への応募がバレて問題となり、守秘義務違反のトラブルに……といった話もある。あらかじめ就業規則の禁止事項を調べておこう。また業界によっては、採用側でもクライアント企業や協力会社に在籍中の応募者を避ける傾向もある。
