一部の外資系企業やベンチャー企業では、転職経験がないシニアクラスの方に対して、入社後になじめるかどうか懸念されるケースがあります。転職後にスムーズに立ち上がるためには、努力と工夫が必要です。また、新しい会社に入ることで、汎用的なスキルが身につき、職業人として鍛えられることも多いです。将来、転職をしながらキャリアアップをしていこうとお考えであれば、35歳位までに転職を検討されるのが良いと思います。

バックオフィス系の職種は、業界を超えた転職もしやすく、その意味ではいわゆる「つぶしのききやすい仕事」とも言えます。
しかし、不況下においては、目先の利益には直結しない「コスト」として判断されることも多く、楽観はできません。
昨今、バックオフィス業務のアウトソーシングがグローバルに進んでいます。これらの業務も高度なノウハウのみが国内本社に残るという動きも出始めています。決して安泰とは言えないでしょう。

中途社員と既にいる同僚が人間関係でこじれる。このトラブルは、双方が前提として持っている考え方・価値観・スキル・言語等が異なるため、引き起こされていることが多いです。
まずは転職先でそれらを素直に学び、最終的に自身の判断で取捨選択していくということが大切です。学ぶスタンスがある人には、周囲も協力的ですし、より良いやり方であなたが成果をあげるようになれば、周囲からも自然に認められるようになるでしょう。

「面接のために仕事を抜けてきた」と伝えること自体はイコールNGとはならないでしょう。むしろ、その行為を語る際に、どんなインパクトを与えたいのか、その目的を達成するためにはどのようなストーリーが効果的なのかを考えてうまく話すことが大切です。その行為や事実を単に説明すれば、相手が好意的に解釈してくれると思うことは大きな間違いです。職歴や志望理由を伝えるときも同様です。逆に言えば、言い方ひとつ、です。

現時点で応募できる案件があるからといって、将来のキャリアも安全とは限りません。例えば、転職する際には年齢も重要な要素になることが多いです。33～35歳位になって「転職しなければいけない」と焦っても、その時の市場が昨年のような大不況になっていれば、良いポジションを得ることは難しいでしょう。キャリア設計は、早めに、良い時期を選んで行うのが大切です。早く考えれば、それだけ選択に「自由度」がうまれます。

精神面の充足感を求める人が増える中、社会貢献系企業への転職も人気が高まっています。金銭面やステイタスでなく、働く意義を深く考え、やりがいを重視することはとても良いと思います。
ただ、通常、社会に貢献することで企業は収益を得ていますので、多くの企業が社会貢献系企業だと言えなくもありません。「社会貢献せよ」と社内で謳い、結果、社員にとっては過酷な労働環境となっている企業も多いので注意が必要です。

喫煙者が不利な会社は今はまだ少ないです。ただ、弊社のクライアント企業でも、ごくわずかですが、全社禁煙となっているところがあります。嫌煙の流れを考えると今後不利になる可能性はあるかも知れません。
お酒を飲めないと困るという仕事はたくさんありますが、煙草を吸えないと困るという仕事はほとんどありません。健康のためにも早めに喫煙について見直してみるのも良いかもしれませんね。

2010年に入ってから、多くのITコンサル会社、Web企業で積極採用が行われています。一方、本人の実力はあっても会社の都合などで、2009年に転職をせざるを得なかった人は、転職後間もないため、このタイミングで動くことができません。今は、求人が多いうえ、ライバルも少ない状況にあり、まさに転職に絶好の機会と言えます。弊社でも年収アップ、ポジションアップしながら転職する方が続々出ています。

たとえば、小規模な会社では、入社後育ってきたところですぐに結婚退職や育児休暇となると困ってしまうため、30歳代の女性が敬遠されるケースがあります。
一方で「ハードワーク」「キャリア志向の人が多い」と世間で思われている企業で、実際には女性が長い間働きやすい環境が整っていることもあります。
信頼できるキャリアコンサルタントに相談し、適切な会社を選び、即戦力感があることを面接で伝えることが大切です。

ソーシャルメディア経由で転職に至ることもあります。ただし、人材紹介会社などに相談ができない分、意思決定は慎重に行う必要があります。
特にベンチャー企業の経営者と知り合って、１～2回会って意気投合して入社、などというパターンは危険です。ベンチャー経営者は“普通”話し上手で魅力的に映ります。しかし、社員に対する態度や事業の将来性などは話と乖離していることもあり、さまざまな角度から検証するのが大切です。

「明確な売りをつくること」これは、キャリア設計上とても大切なことですが、特に求人案件の少ない地方へのUターン転職であればなおのことです。
また、商売の起点となれる人は採用したがる企業も多いです。大都市圏で培ったネットワークをもとに営業ができる人、インターネットを活用した企画で地方でもビジネスを拡大できる人などです。その人がいることで、商売が立ち上がるという人は、大都市圏でも地方でもニーズが高いです。

資金に余裕がないベンチャー企業にとって、メディアへの露出・広報は、広告費を使わずに自社を宣伝できる大変有効な手段のひとつです。むしろ知恵を働かせず、安易に広告に頼るベンチャーの方が危険かも知れません。ただし、成長している企業の経営者は多くの場合、話し上手で魅力的なものです。外向けの話と実態とが乖離している企業も多いので、入社に際しては、内部に詳しいプロによく相談しながら決めた方が良いと思います。

日本市場の低迷もあり、企業のグローバル化が一気に加速。特に、ここ2年ほど、海外の優秀な人材の採用に力を入れる日本企業が急増しています。一方、日本企業の魅力が薄れる中、海外への転職を検討する日本人の方も増えています。ただ、新興国は、給与水準が日本と比べて低い企業が多いため、まだ様子見をしている方も多いです。魅力的な労働条件の会社が新興国に増える今後、日本人の海外転職も本格化すると予想されます。

弊社の分析・予測通り、2010年は求人が増える中、ライバルが少ないという転職には良い時期となりました。各企業の採用計画から考えると、2011年前半は企業側が採用に苦労するほどの市場となり、ITコンサル、Netベンチャー幹部などを目指す皆さんにとっては絶好の転職機会と予想されます。良い時期に転職を行うと、合格しやすいだけでなく、高いポジション＆報酬でのオファーが出て、長い目で見ても大変有利です。